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MESSAGEご挨拶

皆様の安心・安全・快適な暮らしを
建設でサポートいたします。

進藤建設株式会社は1952年の創業以来、NTTグループをはじめとする多くのお客様の建物の修繕、改修工事を行ってきました。現在はその間に培った施工技術を活かして、中野区及び東京都を中心に、公共施設やオフィスビル、マンション等、さまざまなシーンのよき建設パートナーとして多様な建設ソリューションを提供しております。官公庁事業におきましてはJV工事にも積極的に参画し、確かな品質管理と徹底したコスト管理をはじめ、安全な工程管理、新技術・工法の研究を日々行っております。
なかでも災害時にも稼動を止めることが許されない通信インフラ施設を支えるために積み上げてきた高い耐久性・安全性、BCP対策にも配慮した建築技術は、次なるステージにチャレンジする当社にとって、大きな原動力となると自負しております。2002年にはISO9001の認証を、2010年には環境マネジメントシステムISO14001の認証を取得いたしました。今後も規格認証を継続して維持しながら、お客様に厚い信頼をいただける企業をめざして、努力を重ねてまいります。
そのためにも社員教育の充実、そして働きやすい職場環境作りにも力を注いでいます。社員一人一人がやりがいを持って前向きに働くことができてこそ、企業の発展に繋がり、お客様の期待に応えることができると信じているからです。社会とお客様、そして社員の満足も大切に、暮らしの安心・快適化に貢献できる、働きがいのある企業をめざして前進してまいります。
お客様の期待を超える価値を提供し続けてまいりますので、何卒よろしくお願い申し上げます。

進藤建設株式会社 代表取締役 進藤宣良

CORPORATE PHILOSOPHY企業理念

70年にわたる当社の長い歴史のなかで、進藤建設は、建築に関する膨大なノウハウと実績を積み重ねてきました。
時代ごとに変わる「本当の豊かさ」「本当の快適さ」を探求し続け、 周辺環境から社会背景まで視野に入れた理想の空間を求め続けています。
経験というなによりの財産のなかで醸成された技術力と、最新ノウハウの貪欲な吸収力。
両面の充実から、お客様のニーズに確実にお応えしていきます。

SUMMARY概要

会社名 進藤建設株式会社
設立 昭和27年4月
資本金 5,000万円
事業内容 NTTグループ各社の建物の内外装のリニューアル工事。
中野区及び東京都の建物新築、模様替工事。
民間のオフィス・マンションの新築、模様替工事。
木造在来工法住宅の新築・模様替工事。
所在地 本社 〒164-0012 東京都中野区本町1-25-4 進藤ビル TEL.03-3372-5454(代) FAX.03-3372-8714
資材センター 〒176-0021 東京都練馬区貫井5-24
代表取締役社長 進藤 宣良
事業認可 建設業許可 東京都知事(特-27)20522号 一級建築士事務所登録 東京都知事2036号
従業員数 7名(2022年10月31日現在)
取引銀行 三菱東京UFJ銀行 中野支店
東京都民銀行 新宿支店
資格者数 一級建築士       3名
一級建築施工管理技士  5名
一級土木施工管理技士  2名
二級建築士       2名

HISTORY沿革

昭和25年 創業者 進藤繁 赤坂や浜町などの高級割烹料理屋の建築を開始
昭和27年 進藤建設を設立
昭和29年 進藤建設株式会社を東京都中野区に資本金300万円法人登録
昭和43年 資本金500万円に増資
昭和47年 資本金1,000万円に増資
昭和49年 練馬区貫井に資材置場用地取得
昭和52年 資本金1,500万円に増資
昭和53年 練馬区貫井に賃貸マンション併用資材センター竣工(所有建物)
昭和57年 資本金2,000万円に増資
昭和58年 中野区南台に賃貸マンションの寿南台マンション竣工(所有建物)
昭和59年 資本金3,000万円に増資
昭和62年 本社、賃貸住宅併用の新社屋「進藤ビル」完成(RC造地上4階建)
平成元年 進藤宣良 代表取締役社長に就任
平成4年 中野区より学校の模様替工事を初受注
平成9年 東京都より都営住宅新築工事を初受注
平成11年 社団法人東京建設業協会入会
平成14年 ISO 9001:2000認証取得
平成20年 HSフレームシステム(次世代木造軸組工法)導入
平成21年 住宅瑕疵担保責任保険加入(ハウスプラス住宅保証株式会社)
平成22年 リフォーム工事瑕疵担保責任任意保険加入(ハウスプラス住宅保証株式会社)
進藤良文 専務取締役に就任

平成23年

住宅瑕疵担保責任保険加入(ハウスジーメン)
平成24年 資本金5,000万円に増資
平成25年 事業継続計画BCPを東京都の支援により策定・運用開始
平成29年 ISO9001・14001 2015年度版への移行・運用開始